高校世界史【現代史の要点】ここだけは押さえる!

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【高校世界史】現代についてのまとめです。

現代史

第二次世界大戦後、世界は米ソ両大国を中心とする東西両陣営に分裂。ヨーロッパでの東西分立、アジアでの武力衝突の後 両陣営の対立は、核の脅威のもとに米ソ直接対決を避け、世界的な軍事ブロックを結成して向き合う冷戦になった。

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戦後のアメリカ

戦後、アメリカは国際連合で重要な地位を占め、経済再建に指導的な役割を果たした。そして資本主義世界の指導国家として、ソ連を中心とする社会主義国家と鋭く対立し、マーシャル=プラン、NATO設立、朝鮮戦争、ヴェトナム戦争などの反共政策は、つねに国際政局の焦点となった。

朝鮮戦争

統一を目指して朝鮮民主主義人民共和国が大韓民国に侵攻したことをきっかけで始まる。1953年に休戦。一方でアフリカは、1960年27国が独立。「アフリカの年」となる。植民地支配から多くの国が解放されるが、紛争・飢餓・経済格差などの問題が残る。

1960年以降

しかし、1960年代以降は、ヴェトナム戦争でアメリカの影響力が後退する一方、資本主義圏では西ヨーロッパのECと日本の力が増大した。戦後、アメリカに依存してきた西ヨーロッパ諸国は、経済統合によって力をつけ、国際政治でも独自の道を歩むようになった。とくにド=ゴールのフランスは、自主外交を進めた。また、西ドイツも、東ドイツとの間で国交を正常化した。その後、冷戦の終結により東西ドイツは統一。1993年にはEUが発足し、市場統合を実現した。

EU

ヨーロッパ連合(EU)を結成し、ヨーロッパの統合を進めました。歴史的に対立や戦争を繰り返してきたヨーロッパでは、以前から国際的な協調を求める声があった。20世紀に入ると、2度の世界大戦の発端となったことへの反省や第二次世界大戦後、アメリカ合衆国とソ連を中心とする冷戦構造下でその地位が低下したことに危機感をもったことなどによって、ヨーロッパの統合を模索するようになった。

冷たい戦争(冷戦)

アメリカを中心とする資本主義の西側陣営とソ連を中心とする共産主義の東側陣営の対立。冷戦は核戦争直前まで緊張が高まる激しい対立であった。

アジア・アフリカ世界の自立

アジア・アフリカの新興独立国からは、東西両陣営の対立にまきこまれず自立的立場を守るため、平和五原則の提唱やアジア=アフリカ会議の召集、非同盟勢力の結集などの試みがなされた。第三世界の躍進は、戦後世界の重要な特徴となった。

  • アジア・アフリカ会議…1955年インドネシアのバンドンで開かれ、大戦後独立した国が平和共存を訴えた。

雪どけと多極化

アメリカ合衆国の援助により、日本・西欧の資本主義世界では、1950年代から急速に経済復興が実現した。ソ連ではスターリン批判が行われ、平和共存路線に転じ、雪どけの時代となったが、東欧圏の改革の動きは武力で封じた。1960年代に入ると、社会主義圏では、ソ連と中国の対立が激化して統一性が失われ、経済停滞の兆しもあらわれた。一方、アメリカ合衆国もヴェトナム戦争の泥沼化で威信が低下。ECや日本の経済的台頭もあり、1970年代に入ると、世界経済の多極化が一層進行した。

現代の世界

1970年代にはじまった米・ソ両国の軍縮と緊張緩和の流れは、1980年代前半に一時後退するが、ソ連のゴルバチョフの登場で一挙に進展し、1990年代初めまでに冷戦は解消した。しかし、ソ連の社会主義システムは限界に達し、同時に東ヨーロッパでも民主化改革が起こり、東欧社会主義圏は解体、ソ連そのものも内部 から分解、消滅した。アジア・アフリカ・ラテンアメリカでも、民主化の波が広まっている。

冷戦の終結

  • ソ連…ゴルバチョフ政権は、西側陣営との関係を改善。共産党の独裁体制や計画経済を見直しました。ソ連の解体。ロシア連邦やウクライナなどが独立。
  • 東ヨーロッパ諸国…1980年代後半から民主化運動。

アメリカのブッシュ大統領とソ連のゴルバチョフ書記長がマルタ島で会談し冷戦の終結を宣言。

現代ロシア

第二次大戦後、ロシアは大きく伸びた社会主義勢力を背景に、アメリカを中心とする資本主義諸国と鋭く対立。1955年には東欧諸国とワルシャワ条約機構を結成した。

軍事同盟

西側陣営には、北大西洋条約(NATO)、東側陣営にはワルシャワ条約機構を設立。冷たい戦争(冷戦)が始まり、米ソ両国は核兵器を含む軍備の拡張を行いました、世界は核戦争の脅威にさらされる状況となりました。

東欧

東欧諸国に対してソ連の軍事・政治・経済上の統制が強く働いたので、独自の社会主義建設を行うユーゴスラヴィアとの対立が深まった。スターリンの死後、フルシチョフにより、その独裁体制が批判されると、その動きは東欧に波及し、ポーランドやハンガリーで暴動が起こった。また、ソ連では 西側との平和共存政策が進められたが、中国との対立を招いた。フルシチョフに代わったブレジネフの時代に、ソ連は国内体制の硬直化と経済停滞が目立つようになった。

1985年、ゴルバチョフはペレストロイカを提唱。市場原理の導入と、中ソ和解、対米・対西欧友好政策を推進したが、国内の民族問題も表面化した。89年には、東欧諸国で社会主義体制が相次いで崩壊。そして、91年、ソ連邦はついに解体、独立国家共同体が成立した。

ゴルバチョフ

1970年代にはじまった米・ソ両国の軍縮と緊張緩和の流れは、80年代前半に一時後退するが、ソ連のゴルバチョフの登場で一挙に進展し、90年代初めまでに冷戦は解消した。

現代アラブ世界

西アジアと中央アジア

中東和平…1991年中東和平会談→93年パレスチナ暫定自治協定(イスラエルのラビン首相とパレスチナ解放機構のアラファト議長):1994年ガザ地区とヨルダン川西岸地区のイェリコで自治開始, パレスチナ自治政府設置(代表アラファト)→1995年ラビン暗殺(ユダヤ急進派による)→武力対立化→ 2003年以降、アメリカの働きかけで和平模索→2011年パレスチナのユネスコ加盟。

国際教育科学文化機関(ユネスコ)

ユネスコ憲章を採択して、1946年に設立された期間。本部はパリ。教育・科学・文化面での国際協力を促進することを目的としています。

イラン・イラク

アラブ世界の指導的地位をめぐり、イランとイラク対立→1980~88年イラン=イラク戦争→イラクが疲弊し、サダム=フセイン大統領がクウェート侵攻→91年米中心の多国籍軍がイラク (湾岸戦争)→クウェート奪還、油井破壊で環境問題発生→2003年米ブッシュ・英ブレア政権は中東地域の脅威を理由にイラク攻撃→フセインを逮捕し06年死刑→米・英軍中心にイラク占領、日本は自衛隊を派遣し復興支援活動→04年暫定政府成立→2011年イラク戦争終結宣言。反対派による自爆テロ多発。

湾岸戦争

冷戦後の1991年に勃発。クウェートに侵攻したイラクをアメリカを中心とした多国籍軍が攻撃し、イラク軍をクウェートから排除した。
確認【高校政治経済】冷戦の終結の政治

アフガニスタン

1996年イスラーム原理主義組織ターリバーン(「イスラーム神学生」の意)が南部カンダハル中心に勢力拡大→96年首都カブール制圧、イスラーム原理主義政策(女性の就労・通学の禁止など)を実行→2001年9月11日米国内で同時多発テロ→ターリバーンが、テロの首謀者と考えられ たウサマ=ビン=ラーディン(イスラーム急進派の組織とされるアル=カーイダの中心人物、11年死亡)をかくまっているとの理由で、アメリカがアフガニスタンを攻撃→国連主導のカルザイ暫定政権成立→09年大統領選でカルザイ政権維持。

ソ連侵攻

1979年にソ連がアフガニスタンに侵攻すると、アメリカの強い反発を招き、米ソ関係は悪化した。

アフリカのイスラーム圏

エジプト

1970年ナセル急死でサダト大統領に。親米路線→1978年米カーター大統領の仲介でエジプトとイスラエルの和平合意(キャンプ=デーヴィッド合意)→1979年エジプト=イスラエル平和条約締結、エジプトはアラブ連盟脱退→1981年サダト暗殺→ムバラク政権:親米路線・アラブ諸国との関係修復をめざす独裁政権→2011年民主化運動のもと政権崩壊。

リビア

1969年カダフィを中心とする青年将校が王政を廃止して共和政を樹立→カダフィ独裁政権下アラブの統一をめざす→11年独裁反対の民主化」
運動で内戦(カダフィは失脚後、殺害)。

現代の課題

世界経済はアメリカ合衆国・西ヨーロッパ・日本の三極構造となり、発展途上地域では南北問題と南南問題とが重層的にもつれあう、複雑な状況があらわれている。冷戦解消後、国際平 和への期待が高まったにもかかわらず、宗教・民族対立、経済格差などを背景とする地域紛争が各地で噴出している。

20世紀は科学の時代であり、その加速度的な発展は人々の生活空間や価値観を大きく変えながら、現代文明を構築してきた。しかし、それは一方で資源の大量消費・大量廃棄をともない、地球的規模での環境汚染・環境破壊を引き起こしている。こうした問題の解決は、現代文明の最大の課題となっている。

地球環境をめぐる課題

近年、世界の各地で環境破壊がおこり、人々の生活に影響をあたえるだけでなく、貴重な動植物が絶滅の危機にさらされている。 熱帯地域に広がる熱帯林は伐採などで極端に減少し、砂漠の周辺地域などでは砂漠化が進んでいる。

地球環境問題の対策

国際連合は地球環境を守るために国連人間環境会議、地球サミット、地球温暖化防止京都会議、ヨハネスバーグ環境開競サミットなどを開き、国際的な協力による環境保護の重要性守る重要性を確認した。水鳥などの生活の場をにラムサール条約が結ばれ、自然景観や文化財の保護のために世界遺産条約が結ばれている。

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