【高校世界史】現代日本のまとめ

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【高校世界史】現代日本のまとめです。

現代日本

朝鮮戦争の勃発によって日本の戦略的価値を認めたアメリカは、サンフランシスコ平和条約によって日本の独立を早め、同日結ばれた日米安全保障条約によって、日本を西側陣営の一員に組み込んだ。

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サンフランシスコ平和条約

サンフランシスコ平和条約は単独講和であり、日本の国際連合加盟は独立回復後の1956年のことであった。1952年のメーデーでは単独講和反対のスローガンを掲げたものもあった。サンフランシスコ講和条約によって、沖縄がアメリカの統治下に置かれた。サンフランシスコ講和条約と同じ日に日米安全保障条約が調印された。

朝鮮戦争休戦以後

1953年の朝鮮戦争休戦以後も、世界的に米ソ2大陣営の対立という構図に基本的な変化はなかった。日本はこうした中で、自由主義陣営の一 員として、ほぼアメリカ外交 に同調し続けた。しかし、1951年の日米安全保障条約は、必ずしも日本の利益を保 障したものではなかったの で、自由民主党の岸信介内閣は、日米安全保障条約の改定をはかり、60年に日米新安全保障条約を締結した。

日米安全保障条約

サンフランシスコ平和条約は単独講和であり、日本の国際連合加盟は独立回復後の1956年のことであった。1952年のメーデーでは単独講和反対のスローガンを掲げたものもあった。サンフランシスコ講和条約によって、沖縄がアメリカの統治下に置かれた。サンフランシスコ講和条約と同じ日に日米安全保障条約が調印された。

高度経済成長後

高度経済成長ののち、2度の石油危機を乗り切り、1980年代に入っても成長を続け、後半は長期の好況が続いた。しかし、バブル経済とよばれたその好況の崩壊とともに、90年代に入ると戦後最長の不況に陥った。新たな展望が見出せない自民党は2001年、小泉純一郎を総裁に選び、改革を委ねた。

高度経済成長点1955年から1973年まで日本経済は非常に高い成長を続けた。1968年に国民総生産が資本主義国第2位になる。

公害の深刻化

経済成長の裏で、新潟水俣病・イタイイタイ病・四日市ぜんそく・水俣病の4大工業病が起こる。1967年に公害対策基本法が制定される。

石油危機(オイルショック)

第4次中東戦争をきっかけに石油価格が上昇し、先進国不況に陥った。日本は、いち早く不況から抜け出し経済大国となる。

バブル経済

株式と土地の価格が異常に上がる好景気。1991年に崩壊。その後長期にわたる不況となる。日本は、高度経済成長をへて、経済大国となった。

現代日本の年号

  • 1946年…日本国憲法公布
  • 1951年…サンフランシスコ平和条約/日米安全保障条約調印
  • 1960年…日米新安保条約に調印
  • 1964年…東京オリンピック開催/東海道新幹線開通
  • 1965年…日韓基本条約調印
  • 1972年…沖縄復帰/日中国交正常化
  • 1973年…第一次石油危機
  • 1976年…ロッキード事件(田中角栄元首相逮捕)
  • 1978年…日中平和友好条約
  • 1979年…第二次石油危機
  • 1987年…国鉄の分割・民営化
  • 1988年…消費税の導入
  • 1989年…昭和天皇が死去→平成時代
  • 1992年…PKO協力法成立
  • 1993年…55年体制崩壊、細川連立内閣発足
  • 1995年…阪神・淡路大震災/地下鉄サリン事件
  • 1999年…日米防衛協力の新ガイドライン関連法

日ソ共同宣言

1956年ソ連との国交回復する。ソ連の支持も受け、国連の加盟が実現する。

日韓基本条約

韓国を朝鮮半島唯一の政府と承認する。

国連平和維持活動(PKO)協力法

1992年に、国連平和維持活動(PKO)協力法が成立します。PKOへの自衛隊の海外派遣と、その小型武器の所有が認められ、カンボジア、モザンビーク、東ティモールなどに自衛隊を派遣してきました。

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