【高校日本史】覚えておきたい総理大臣一覧

【高校日本史】覚えておきたい総理大臣一覧です。

入試や実力テストでよく出る総理大臣

若槻礼次郎

憲政会を与党として、1926年に第1次の内閣をつくったが台湾銀行救済問題で退陣した。

立憲民政党を与党として、第2次の内閣をつくったが、満州事変を収拾できず総辞職し、犬養毅内閣とかわった。

田中義一

第1次若槻礼次郎のあとをうけて、1927年に組閣、モラトリアム(支払猶予令)などによって金融恐慌を鎮めた。

外交的には、それまでの協調外交をやめて積極外交をめざし、3次にわたって山東出兵をおこなった。

浜口雄幸

立憲民政党を与党として組閣、蔵相に井上準之助を起用して金解禁を断行した。1930年のロンドン海軍軍縮会議に、若槻礼次郎・財部彪らを派遣して補助艦の制限をおこなった。

犬養毅

大正時代には立憲国民党をひきいて第1次護憲運動に、革新倶楽部をひきいて第2次護憲運動に活躍した。

1931年12月、立憲政友会を与党として組閣したが、満州国を認せず軍部の反発をうけ、1932年の五・一五事件によって暗殺された。

高橋是清

原敬内閣が首相の暗殺で崩壊したあと、後継として組閣し、ダルマ宰相とよばれた。

田中義一内閣の蔵相として金融恐慌を鎮めたのを始めとして財政関係のエキスパートとして活躍した。

犬養毅内閣では蔵相として金解禁を停止した。

広田弘毅

岡田啓介内閣のあとをうけて組閣し、「広義国防国家の建設」をスローガンとして、軍と協調する姿勢を示し国防方針として国案の基準を決定した。

対外的には華北分離政策をとり華北5省に侵略をすすめると同時に、1936年には日独防共協定を調印した。

近衛文麿

第1次内閣では国民精神総動員運動をスローガンとして、1938年に国家総動員法を制定した。

第2次内閣では新体制運動をスローガンとしてかかげ、具体的な政策として大政翼賛会、大日本産業報国会を結成した。

東条英機

1941年12月8日、ハワイの真珠湾攻撃をおこない太平洋戦争 (大東亜戦争)が勃発、翌年2月にシンガポールを占領するが、6月のミッドウェー海戦に大敗、これ以後、日本軍へのアメリカ軍の反攻が始まる。

1943年2月にガダルカナル島撤退、4月には連合艦隊司令長 の山本五十六が戦死、5月にアッツ島(熱田島)の日本守備隊が玉砕、6月のマリアナ沖海戦で空母の大半を失い、7月にサイパン島が玉砕したため内閣は総辞職した 。

鈴木貫太郎

1945年5月、ソ連は日本に対して日ソ中立条約の不延長を通告し、さらに日本の和平幹旋依頼も拒否した。

1945年4月にアメリカ軍が沖縄に上陸、6月には占領を完了
8月6日には広島に原爆投下
8月8日にはソ連の対日宣戦
8月9日には長崎に原爆投下
8月14日についにポツダム宣言を受諾し、
8月15日に終戦の詔勅の放送(玉音放送)がおこなわれた。

吉田茂

1946年4月の戦後初の総選挙で第1党となった自由党の総裁の鳩山一郎が公職追放となったため、あとをうけて進歩党との間に連立内閣を結成した。

民主自由党を与党とした少数党内閣として第2次内閣を結成、その後、総選挙で絶対多数をとって第3次内閣を結成、さらに、自由党を与党として第4次・第5次内閣をつくった。

片山哲

日本社会党の委員長として、1947年4月の総選挙で初めて第1党となったが、議会の過半数に達していなかったため、民主党・国民協同党と妥協して連立内閣を結成した。

傾斜生産方式を実施し、物価を戦前比の65倍とするのに対して、賃金を27倍におさえる政策をとったため、労働者の反発をうけ総辞職に追いこまれた。

鳩山一郎

犬養毅内閣の文相となり、斎藤室内関でもひき続き文相をつとめ1933年に京大(滝川)事件を起こしたが、第2次世界大戦中の翼賛体制には反対の立場をとった。

1954年に日本民主党を結成し、これを与党として内閣をつリ1955年に保守合同を実現させて、自由民主党の総裁となり、1956年に日ソ共同宣言に調印して日ソ国交回復に成功した。

岸信介

警察官職務執行法を改正して、警察官の権限を強化しようとしたが失敗、教職員の勤務評定の実施を強行して反発を受けた。

日米安全保障条約の改定を企てたことから、激しい安保闘争が起きたが、1960年に自ら渡米して日米新安全保障条約に調印、内閣は同条約の批准直後に総辞職した。

池田勇人

「寛容と忍耐」をスローガンとして、所得倍増計画を打ち出し、中華人民共和国との間に政経分離を唱えてLT貿易を開始した。

1964年、アジアで始めてのオリンピックを東京で開催し、それに合わせて東海道新幹線を開通させるなどしてオリンピック景気とよばれる好景気をつくり出した。

佐藤栄作

1968年、小笠原返還協定に調印し、同年に返還を実現させた。

戦後、首相として始めて沖縄を訪問し、1969年には佐藤・ニクソン会談によって沖縄の本土復帰を決定、1971年の返還協定を経て1972年に返還を実現させた。

田中角栄

1972年、北京で周恩来首相との間に日中共同声明に調印し、中華人民共和国との国交正常化に成功した。

日本列島改造論を唱えたが、土地をはじめとして物価が高騰して国民の反発を買い、社会的にも1973年には円が変動相場測に移行し、金大中事件や第4次中東戦争による原油価格の大幅値上げが起こった。

中曽根康弘

公共事業の民営化が推進され、日本車売公社が日本たばこ産業会社、電電公社が日本電信電話会社、国鉄がJRとなった。

1985年に戦後の首相で初めて神社の公式参拝をおこない、1986年には天皇在位60年記念式典が挙行された。

細川護熙

非自民連立内閣であり、これによって自民党による長期単独内閣に終止符が打たれ、55年体制が崩壊しました。