円高が進む局面では、海外から原材料や商品を輸入する企業など、為替変動によって収益改善が期待できる「円高メリット株」に注目が集まります。
一方で、円高はすべての企業にとってメリットになるわけではありません。海外売上比率が高い企業にとっては、海外で稼いだ利益を円換算した際の目減りにつながるため、むしろ「円高デメリット」となるケースもあります。
そこで本記事では、円高メリット株の特徴や恩恵を受けやすい業種を整理したうえで、**円高関連銘柄の中からおすすめの本命株・注目株**を紹介します。
「円高になると、どのような企業の業績が伸びやすいのか」「円高メリット株にはどんな銘柄があるのか」といった疑問を持っている方は、ぜひ銘柄選びの参考にしてください。
円高メリット株とは？恩恵を受けやすい企業の特徴
円高メリット株とは、円高が進むことで仕入れコストの低下や利益率の改善などが期待できる企業の株式です。代表的なのが、海外から商品や原材料を輸入して国内で販売する小売・食品関連企業です。実際に円高局面では、ニトリホールディングスや神戸物産などの輸入関連企業が注目される傾向があります。一方、海外で売上を上げる輸出企業は、円高によって海外利益を円換算した際の金額が減少するため、一般的には円高が逆風となります。本記事では、円高メリット株の中でも、企業規模や事業内容などを踏まえて「本命株」「中核銘柄」「成長期待の中小型株」に分けて注目銘柄を紹介します。
円高メリット株のおすすめ10銘柄！本命株・中核銘柄・成長期待株に注目
ニトリホールディングス（9843）｜円高メリット株の本命銘柄
ニトリホールディングスは、家具・インテリア用品の製造・販売を手掛ける国内大手企業です。円高メリット株を代表する本命銘柄の一つとして知られており、海外で生産・調達した商品を日本国内で販売するビジネスモデルが特徴です。円高が進めば、海外から商品を仕入れる際の円ベースのコスト低下につながり、粗利益率や収益性の改善が期待できます。実際、過去の円高局面でも為替の影響を受けやすい銘柄として市場から注目されてきました。円高による仕入れコスト低下に加え、国内での店舗展開や商品開発なども成長要因となるため、円高メリット株を考えるうえで外せない中核銘柄です。
神戸物産（3038）｜業務スーパーを展開する本命株
神戸物産は「業務スーパー」を全国展開する食品関連企業です。海外から食品を輸入する事業構造を持つため、円高が進んだ場合には輸入コストの低下による利益改善が期待されます。特に、為替相場の変動が仕入れ価格に影響しやすいことから、円高メリット株として市場で取り上げられる機会が多い銘柄です。2026年にも円高が進行した局面でニトリホールディングスとともに買われる場面が見られました。業務スーパーの店舗網拡大やプライベートブランド商品の展開など、為替以外の成長材料を持っている点も注目ポイントです。円高によるコスト改善と本業の成長を両方狙える銘柄として、中長期でチェックしておきたい存在です。
良品計画（7453）｜海外生産を活用する中核銘柄
良品計画は「無印良品」を展開する小売企業です。国内外で店舗を拡大しているほか、商品の生産・調達において海外との関係が深く、為替の変動が収益に影響する企業の一つです。円高メリットという観点では、海外からの仕入れコスト低下が利益率改善につながる可能性があります。一方で、海外事業の売上や利益を持つため、単純に「円高＝全面的なメリット」と判断するのではなく、輸入コストと海外利益の双方を見る必要があります。2026年8月期上期は営業収益、営業利益とも過去最高となるなど、本業の成長力も確認できます。円高だけに依存せず、ブランド力や店舗展開を含めた成長性を評価したい中核銘柄です。
ワークマン（7564）｜低価格戦略と円高の相性に注目
ワークマンは、作業服やアウトドア・スポーツウェアなどを展開する小売企業です。自社開発商品の多くを海外の協力工場で生産しているため、円高が進めば輸入コストの低下によって採算改善が期待されます。特に同社は低価格を強みとしているため、仕入れコストが低下した場合、価格競争力を維持しながら利益率を高められる可能性があります。円高局面では、ニトリホールディングスや神戸物産などと並んで円高メリット株として注目されることがあります。国内店舗網の拡大やアウトドア・スポーツ分野の商品展開など、為替以外の成長余地もあるため、円高メリットと成長性の両面からチェックしたい銘柄です。
ニチレイ（2871）｜食品・冷凍食品の円高メリット銘柄
ニチレイは、冷凍食品や加工食品などを手掛ける食品大手です。食品関連企業は原材料や商品を海外から調達するケースがあり、円高によって輸入コストが低下すれば、収益面でプラスの影響を受ける可能性があります。ニチレイも円高メリット銘柄として市場で取り上げられることがあり、食品価格や原材料価格の動向とともに為替を確認したい企業です。また、冷凍食品は国内需要が比較的安定していることから、為替だけに依存しない事業基盤を持っている点も魅力です。円高による原材料コストの改善に加え、食品需要や物流関連事業の動向などを確認しながら、中長期的な投資候補として検討したい銘柄です。
エービーシー・マート（2670）｜輸入商品の仕入れコスト低下に期待
エービーシー・マートは、靴や衣料品などを販売する小売企業です。海外ブランドの商品を取り扱うほか、海外から商品を調達する事業構造を持つことから、円高による仕入れコスト低下の恩恵が期待される銘柄の一つです。円高が進めば輸入価格の負担が軽くなり、粗利益率の改善や販売価格への還元につながる可能性があります。また、国内店舗の展開に加えて海外事業も行っているため、円高の影響を判断する際には輸入コストだけでなく海外事業の為替換算影響も確認する必要があります。円高メリット株の中でも、身近な小売企業として業績をイメージしやすい点も特徴です。
セリア（2782）｜100円ショップの円高メリット株として注目
セリアは、100円ショップ「Seria」を全国展開する小売企業です。取り扱う商品の多くが海外から調達されているため、円高が進行した場合には仕入れコストの低下が利益面でプラスに働く可能性があります。100円という価格を維持しながらコストを抑えることができれば、利益率の改善につながる余地があります。実際、2026年に円高が急速に進行した局面では、神戸物産やニトリホールディングスとともに円高メリット関連株として物色されました。一方、円高だけで株価が決まるわけではないため、既存店売上や店舗数、商品コストなど本業の動向も合わせて確認したい銘柄です。
パルグループホールディングス（2726）｜アパレル・雑貨で成長期待
パルグループホールディングスは、「3COINS」などの雑貨ブランドやアパレル事業を展開する企業です。海外から商品を調達する小売企業であることから、円高による輸入コスト低下の恩恵が期待される銘柄の一つです。特に「3COINS」をはじめとした生活雑貨は幅広い消費者から支持されており、店舗展開やブランド力の向上が業績成長につながる可能性があります。2026年1月の円高局面でも、円高メリットが期待される小売株として株価が買われる場面がありました。円高によるコスト改善だけでなく、ブランドの成長力や店舗戦略にも注目したい、成長期待型の銘柄です。
日本マクドナルドホールディングス（2702）｜輸入食材コストの低下に注目
日本マクドナルドホールディングスは、国内でハンバーガーレストランチェーンを展開する企業です。外食企業にとって原材料価格は重要なコスト要因であり、海外から調達する原材料などについては為替の影響を受ける場合があります。そのため、円高によって輸入コストが低下すれば、収益面でプラスとなる可能性があります。円高メリット株としては小売企業ほど直接的ではないものの、国内消費を中心とする事業構造を持つ点は特徴です。実際に円高メリット株を紹介する市場記事でも取り上げられています。 安定した国内ブランド力に加え、原材料価格や人件費、既存店売上などを確認しながら評価したい銘柄です。
東京瓦斯（9531）｜エネルギーコスト低下の恩恵に期待
東京瓦斯は、都市ガスを中心にエネルギー関連事業を展開する大手企業です。エネルギー事業では海外から調達するLNGなどの価格や為替がコストに影響するため、円高が進めば輸入コストの低下を通じて収益環境が改善する可能性があります。円高メリット株というと小売や食品企業が注目されやすいものの、エネルギー関連企業も為替と資源価格の組み合わせによって恩恵を受けるケースがあります。もっとも、エネルギー価格そのものの変動や料金制度など、為替以外の要因も業績を左右します。円高だけで判断せず、資源価格やエネルギー政策などと合わせて分析したい銘柄です。
円高メリット株は「為替＋企業本来の成長力」で選ぶことが重要
円高メリット株には、ニトリホールディングスや神戸物産のような代表的な本命株から、ワークマン、良品計画、セリアなどの小売株、ニチレイなどの食品関連株、さらにパルグループホールディングスなど成長期待のある銘柄まで、さまざまな企業があります。円高になれば必ず株価が上昇するわけではなく、為替予約の状況や海外事業の規模、原材料価格、販売価格、業績見通しなどによって影響は変わります。そのため、円高メリットという一つの材料だけで判断するのではなく、「円高によってどれだけ利益が改善するのか」「本業そのものが成長しているのか」を確認することが重要です。円高局面では輸出企業が売られる一方、輸入企業が買われるなど、為替によって物色の流れが変化するケースもあります。円相場の方向性だけでなく、企業ごとの為替感応度や業績を確認しながら、銘柄選びにつなげていきましょう。
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