中3社会|3学期学年末テスト対策問題(解答付き)です。いよいよ 後期期末テスト の時期がやってきました!中学3年生にとっては、これまで学んできた重要なテストです。特に、公民では経済の仕組みなど、幅広い知識が求められます。そこで今回は、「中3社会|3学期学年末テスト対策問題(解答付き)」 をご用意しました!テストに出やすいポイントを押さえた問題を解きながら、苦手な部分を克服し、確実に得点アップを目指しましょう。解答付きなので、間違えた部分をしっかり復習できます。
最後の定期テストに向けて、万全の準備をしていきましょう!
| 学年 | テスト | 範囲 |
|---|---|---|
| 中1社会 | 1学期期末 | 【地理】世界と日本の姿 【歴史】旧石器・縄文・弥生時代 |
| 2学期中間 | 【地理】世界のくらし 【歴史】古墳・飛鳥・奈良時代 | |
| 2学期期末 | 【地理】アジア・ヨーロッパ・アフリカ州 【歴史】平安時代 | |
| 3学期学年末 | 【地理】北アメリカ・南アメリカ州 【歴史】鎌倉時代 | |
| 中2社会 | 1学期期末 | 【地理】オセアニア州・九州地方 【歴史】室町時代 |
| 2学期中間 | 【地理】中国四国・近畿地方 【歴史】江戸時代(前半) | |
| 2学期期末 | 【地理】中部・関東地方 【歴史】江戸時代(後半) | |
| 3学期学年末 | 【地理】東北・北海道地方 【歴史】明治時代 | |
| 中3社会 | 1学期期末 | 【公民】現代社会・きまり 【歴史】大正時代 |
| 2学期中間 | 【公民】基本的人権 【歴史】昭和時代 | |
| 2学期期末 | 【公民】政治分野(国会・内閣・裁判所・地方自治) | |
| 3学期学年末 | 今回【公民】経済分野(生活・財政・市場経済・金融・福祉・国際) | |
| ※テスト範囲が違う時は、該当範囲のテストのリンクからどうぞ | ||
中3社会|3学期学年末テスト対策問題
【問題1】各問の答を1~4から一つずつ選び、番号で答えよ。
(1)次の図の下線部1に関して、感染症の予防や上下水道の管理などを仕事の内容としているのはどれか。1~4から選べ。

1公的扶助 2社会保険 3社会福祉 4公衆衛生
(2)下線部2に関して、サービスを消費した代金はどれか。
1 タクシーを利用して支払った代金
2 通信販売で支払った服の代金
3 スーパーで支払った野菜の代金
4 薬局で支払った薬の代金
(3)下線部3に関して、次の表はその一部をまとめたものである。(A)(B)にあてはまる語句の組み合わせはどれか。1~4より選べ。
| 種類 | ( A )税 | ( B )税 |
|---|---|---|
| 国税 | 所得税 | 消費税 |
| 地方税 | 市町村民税 | 地方消費税 |
1 A-法人 B-直接
2 A-法人 B-間接
3 A-直接 B-間接
4 A-間接 B-法人
(4)下線部4に関して、政府が行う財政政策について述べた次の【文】の(A)(B)にあてはまる語句の組み合わせは次のどれか。1~4より選べ。
1 A-好況 / B-増税
2 A-好況 / B-減税
3 A-不況 / B-増税
4 A-不況 / B-減税
【問題2】次の各問に答えよ。
(1)国際社会の問題の解決について、男女平等の社会を実現することを目指して、国際連合では女子差別撤廃条約が採択された。これを批准するため、日本で1985年に制定された法律は何か、答えよ。
(2)近隣諸国との協力関係について、日本がアメリカやオーストラリア、韓国などとともに加盟している、多国間の経済協力を目指して1989年に発足した枠組みを何というか。アルファベットで答えよ。
【問題3】次の問いに答えなさい。
(1) 異なる通貨を交換するときの比率を何というか。
(2) 外国通貨に対して、円の価値が上がることを何というか。
(3) 1ドル=100円の状態から、円の価値が1ドルに対して10円上がると、1ドルは何円になるか。
(4) 外国通貨に対して、円の価値が下がることを何というか。
(5) 1ドル=100円の状態から、円の価値が1ドルに対して10円下がると、1ドルは何円になるか。
(6) 日本の輸入産業にとって不利となるのは、円高、円安のどちらの場合か。
(7) 工場が海外に移転するなどして、国内の産業が衰退することを何というか。
(8) 複数の国に生産や販売の拠点を持ち、国境をこえて活動している企業を何というか。
【解答】中3社会|3学期学年末テスト対策問題の解答
【問題1】
(1)4
(2)1
(3)3
(4)4
【問題2】
(1)男女雇用機会均等法
(2)APEC
【問題3】
(1) 為替相場(為替)
(2) 円高
(3) 90
(4) 円安
(5) 110
(6) 円安
(7) 産業の空洞化
(8) 多国籍企業
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