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【高校世界史】第一次世界大戦の要点ポイント

帝国主義諸国間の覇権争いから始まった第一次世界大戦は、長期化して全国民を巻きこむ総力戦となった。ロシアの専制体制はこれに対応できず、ロシア革命が起こった。1919年のパリ講和会議では、ヨーロッパでの民族自決権が認められ、国際連盟を中心とするヴェルサイユ体制が成立した。1920年代、西ヨーロッパ諸国やアメリカを中心に国際協調主義が進展し、1920年代半ばには国際関係は一応の安定をみた。しかし1929年、世界恐慌が始まると、日本・ドイツ・イタリアの後発資本主義国は、全体主義体制をとって、他国への侵略による危機克服に向かい、第二次世界大戦が引き起こされた。

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第一次世界大戦のきっかけ

第一次世界大戦図解
第一次世界大戦のきっかけは、サラエボでオーストリアの皇太子夫妻がセルビア人の青年に暗殺されたことで始まります。ドイツ、オーストリア、トルコなど同盟国側とイギリス、フランス、ロシアの連合国側が戦う。日本は日英同盟を理由に連合国側で参戦。

  • 三国同盟…同盟関係にあったドイツとオーストリアにイタリアが加わって結ばれた同盟。
  • 三国協商…三国同盟に対抗し、ロシアとフランスが同盟を結ぶ。イギリスもロシアと協商を結んだ。
  • サラエボ事件…1914年オーストリア皇位継承者夫妻の暗殺→塊がセルビアに宣戦。

1914年列強が参戦。同盟国はドイツ・オーストリア・オスマン帝国・ブルガリアの連合国は三国協商諸国・日・伊など27か国→ドイツの無制限潜水艦作戦→ 1917年アメリカが連合国側に参戦。1918年革命があったロシアはドイツと単独講和。→1918年ドイツ革命で皇帝退位→共和国が成立し、連合国と休戦。

第一次世界大戦時の日本の対応

イギリスとの同盟にもとづき、1914年に対独参戦した国。1915年日本の大隈内閣は、中国の袁世凱政府に二十一カ条要求を行った。

<二十一カ条要求の内容一部>

➊山東省にあるドイツの権益を受けつぐこと
➋旅順・大連の租借期限や南満州鉄道の利権の期限延長
➌南満州や内モンゴルでの日本の利権の拡大
➍日本人を政治・財政・軍事顧問として中国政府に採用すること

第一次世界大戦時のイタリアの対応

イタリア三国同盟に属しながら当初は中立を保ち、のち秘密条約にもとづいて連合国側で参戦した国。イタリアは「未回収のイタリア」問題で、オーストリアと対立していた。

第一次世界大戦時のアメリカ合衆国の対応

無制限潜水艦作戦を理由として、1917年4月に参戦した国。1918年にはブルガリア・オスマン帝国・オーストリアが降伏した。

第一次世界大戦中の各地の戦い

  • マルヌの戦い…ドイツ軍の進撃をフランス軍が撃破した、西部戦線における1914年9月の戦い。
  • タンネンベルクの戦い…ドイツ軍がロシア軍を撃破した、東部戦線における1914年8月の戦い。
  • ソンムの戦い…連合国側が大攻勢をかけたが決定的成果が得られず、最大の死傷者を出した1916年6月から11月の戦い。双方とも塹壕を掘り守りを固めたため、戦線は膠着状態におちいった。
  • ポール軍港の水兵反乱…ドイツの敗戦が濃厚になるなか、1918年11月、出撃命令を拒否した水兵がおこした反乱。これを契機にドイツ革命がおこり, 皇帝ヴィルヘルム2世はオランダへ亡命し、ドイツ共和国が成立した。

第一次世界大戦の特徴

  • 戦車・毒ガス・潜水艦・飛行機…第一次世界大戦で使用された、おもな新兵器。
  • 総力戦体制…戦争が長期化し、生産力・経済力のすべてを総動員するために、各国がとった戦時体制。女性を軍需工場に動員し、食料を配給制にするなどの体制がとられ、経済・国民生活に対する国家の指導力が増大した。
  • 無制限潜水艦作戦…1917年にドイツがとった交戦水域に入った船舶への無差別・無制限な撃沈作戦。
  • 休戦条約締結…1918年11月11日、共和国政府が行った政策。

ヴェルサイユ体制

1918年11月にわたる第一次世界大戦が終結すると、1919年1月、戦勝国27か国の代表がフランス外務省に集まってパリ講和会議が開催された。しかし、この会議に敗戦国ドイツなどの参加は認められなかった。

  • ヴェルサイユ条約…1919年連合国はドイッと講和→米大統領ウィルソンの十四か条の原則はイギリス・フランスなどの利鷹でゆがめられる。
  • ドイツ…巨額の賠償金、軍備制限 アルザス・ロレーヌの割譲(仏へ)。
  • オーストリア=ハンガリー帝国…解体して、オーストリア・ハンガリー・チェコスロヴァキア。セルビアはユーゴスラヴィアへ。ポーランド独立。

民族自決主義は、いかなる民 族も他民族に支配されず、平等と独立を認められるという考えである。また、ベルサイユ条約締結後の民族自決主義と国際 調にもとづく国際秩序を「ベルサイユ体制」という。

国際協調と軍備縮小

ウィルソン大統領が14か条の一つとして提案した国際連盟が、1920年に設立された。これは、国際平和の確立と維持をはかるための世界最初の国際平和機構だった。

  • 国際連盟…1920年ウィルソンの提唱。本部ジュネーヴ。アメリカは不参加。
  • ワシントン会議…1921~22年、主力艦の保有制限、四か国・九か国条約。
  • ロカルノ条約…1925年ラインラント非武装など確認。ドイツは国際連盟加入。
  • 不戦条約…1928年、米仏の提唱。
  • ロンドン軍縮条約…1930年、補助艦の保有制限。
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第一次世界大戦後の欧米諸国

第一次世界大戦後のアメリカ

連合国へ物資を供給→債務国から債権国へ→資本主義世界の山心。大資本家支援の共和党政権が続く。女性参政権の実現。

第一次世界大戦後のイギリス

1924年初の労働党内閣(首相マクドナルド)。1928年男女平等の書通選挙が実現。イギリス連邦。

第一次世界大戦後のフランス

1923年ルール占領失敗→左派連合の対独協調(外相ブリアン)。フランスやスペインでは、ファシズムや戦争に反対する人々が、民主主義を守るために統一戦線(人民戦線)を結成し、1936年に、スペイン(2月)とフランス(6月)で人民戦線内閣を成立させた。

第一次世界大戦後のドイツ

社会民主党政権がヴァイマル憲法制定。ルール占領でインフレ進行。シュトレーゼマン内閣の新通貨発行、ドーズ案で経済再建。その後、ヒトラーを党首とするナチスはベルサイユ条約の破棄、ユダヤ人の排斥を唱え、大資本家や軍部の援助を受け、国民の支持を得て力をのばして、1932年の総選挙で第1党に躍進した。

第一次世界大戦後のイタリア

ムッソリーニのファシスト党が政権。ローマ教皇庁独立承認。ムッソリーニは世界恐慌の前後、ファシスト党による独 裁を固め、農業の増産をめざす干拓・入植事業 電機・化学などの新工業の育成と経済自立政策をおし進めた。

第一次世界大戦後のソ連

1921年から新経済政策(ネップ)。5か年計画。レーニンのあとをついで指導者になったスターリンが共産党の独裁体制を指揮しました。重工業中心の工業化と農業の集団化を強行したを五か年計画により成長を遂げる。国の方針に対する反対派を弾圧して、多くの人を処刑する。

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